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【ドローンの安全とは】何をすれば良いのか?考えてみましょう。

ドローンの使用目的は、必ずしも業務使用だけでなく、趣味としてお考えの方もたくさんいらっしゃいます。また、スクールに通う方の多くは、ルールを正しく知り、安全に運用するために受講いただいています。

ドローンの飛行にはいくつものルールが存在します。その中でも代表的なルールが「航空法」です。

現在、2022年度中の改正・施行に向けて、国も着々と準備を進めています。

そもそも2015年12月に改正され、ドローンの使用について規制を設けた航空法は、同年4月に発生したドローンの首相官邸墜落事件によって、その危険性が世間に認知され、翌月の長野県善光寺で起きた墜落事件等によって、さらに規制の動きが加速しました。

引用:毎日新聞オンライン https://mainichi.jp/articles/20200523/k00/00m/040/006000c

その航空法が、2022年度だけでなく、この2~3年の間すでに変化が起きていたことはご存知でしたか?

<主な航空法に関連する変更・追加>

  • 2018年1月 イベント上空の飛行について審査要領を変更
  • 2019年9月 遵守事項の追加
  • 2020年3月 無人航空機所有者情報の記載(申請書) 

このように変化した理由として挙げられるのは、

「ドローン活用拡大のため、ルールを変える必要があるため」
「ドローンの普及・増加に伴う安全面の確保」
 といった、ポジティブな部分を含んだものです。

ただし、「これまで発生した事故・トラブルを踏まえた対策」であるということも知って頂きたいと思います。

当スクールで実施している講習は、人気のJUIDA講習農薬肥料散布講習をはじめ、ドローン操縦士認定講習DJI CAMP、自治体・企業向け講習など、目的に応じて様々なバリエーションを揃えています。

そして座学で行っている「法令・ルール」に関する講義は、各講習に共通となっています。

ドローンに絡むすべてのルールの理解・対処法がメインですが、特に考えていただきたいのは、「なぜルールが強化され、追加されたのか」という点です。

令和元年9月に追加された遵守事項は4項目。
その中でも「飛行前確認の遵守」は、安全運用・安全飛行を行う上で必須条件です。

国土交通省HPより

環境条件(障害物・気象)の確認、本体の外観各パーツ(モーター・プロペラ・バッテリー)、システム(IMUやコンパス、伝送等の各種ステータス)について、出来る限り安全に飛ばすための点検・確認が必要となります。

具体的に「何を」⇒「どのように」確認するか、この部分はスクールの実技で半日かけてご指導させて頂いています。実技試験でも配点が高い重要ポイントです。

ドローンスクールでは、目的に応じ、適切なドローンの使用方法について学ぶ場でもあり、また飛行について関係しない第3者に対して

「危険がなく、安心である」

ためにできる限りの知識・技術を学ぶ場でもあります。

小型高性能化が進むドローンは、風に流されてロストするケースも増えてきている。

また、業務としてのドローン活用においては、「安全運航管理者」という役割も重要です。

安全運航管理者は、現場全体を総合的に管理する「空の安全に関するスペシャリスト」とも言える存在です。JUIDA講習では、最終日に「安全運航管理者講習」を3時間ほど専門的な座学を行っています。

スクール修了生向けオンラインセミナーでは「安全運航管理」について更に掘り下げて学んで頂きます。

絶対的な安全というものは存在ぜず、まだまだ発展途上のドローンは、より注意深く安全対策を講じる必要があるのです。

このように、ドローンの安全運用には

  • 最新のルールを知り、必要な許可取りを行う
  • リスクを認識し、減らすために対処する
  • ドローンの仕組み(基本構造・パーツの特徴)を知る
  • 丁寧かつ、状況に応じた操作技術を身に付ける
  • 保険に加入する
  • 思いやりと譲り合いの精神をもつ etc

これらを理解し、行動できる方が安全に近いと考えています。

自己流でもある程度は安全に飛行させることは可能ですが、専門的・実践的に「安全運用」が身に付くという点がスクールの魅力です。

ドローン操縦者の皆様は、定期的に国土交通省HPを確認するクセをつけて、国の動向にしっかり心のアンテナを張っておきましょう。

国土交通省HP https://www.mlit.go.jp/koku/koku_tk10_000003.html

疑問点が出たらスクール講師がわかりやすく解説可能です。

ドローンの未経験者の方は、無料説明会から参加してみるともっと様々な情報を得ることが出来ますので、ぜひお気軽にご参加ください。

これからのドローンの安全運用について見つめ直すきっかけになれば幸いです。

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